リタイア生活と資産形成は切っても切れない関係にある。
リタイア生活を担保しているのは、資産形成で得た資産のみならず、運用益も含まれているから。
よって、物価上昇が著しい近年においては、どうしても投資系の話が多くなってしまうのは仕方ないところ。
以前、投稿した記事よりも深堀し、今回はNISAを中心とした私の投資戦略について述べていくこととする。
目次
- NISAでのメインはインデックスファンド、サブとしてＥＴＦを買う
- NISAで投資する場合の注意点
- 新旧NISAで保有している銘柄
- 私が米国へ集中投資する理由
- まとめ NISAで売るなら買うな、買うなら売るな
NISAでのメインはインデックスファンド、サブとしてＥＴＦを買う
投資対象は全世界株式又は米国株式
繰り返しになるが、全世界株式又は米国株式のインデックスファンドにのどちらかで良いです。
今後、資本主義社会の発展が見込めるところに資金を投下するという事です。
そういう意味では日本株に多く資金を入れるのは得策ではないと考えています。
NISAで投資する場合の注意点
分散型のファンドをメインにする
具体的には全世界株式等の分散型ファンドを買うという事です。
NISAでも個別の株式を買うことはできますが、これはお勧めしません。
「卵は1つのカゴに盛るな」という格言があります。
一つの銘柄に集中して買うのではなく、銘柄を分散して買いましょうという意味です。
株式の場合、一つの銘柄だけに集中して買うと、最悪倒産したり、業績が急速に悪化して株価が下落するリスクが増大します。
そのリスクを分散するために複数の銘柄に分けて買うことをお勧めします。
陥りやすいミス
- 利益が出たり、損失が出たら売却してしまう（長期視点における資産形成の阻害）
- 過信して資金を多く投下しすぎる（株価上昇の局面で陥りやすく、リスク許容度の著しい低下を招く）
- 株価下落を待ちすぎて投資をしない（投資で得られたであろう利益の機会損失）
- タイミングを測る（株価の予想は不可能です）
ある程度の勉強は必要ですし、これらのミスを回避するためにマインドセットが必要です。
YouTubeでも良いのですが、玉石混交なので名著と呼ばれる本を読むことをお勧めします。
新旧NISAで保有している銘柄
私のNISA口座はＳＢＩ証券で開設しています。NISA口座で買った銘柄は売却しません。
JUST KEEP BUYING
収益を生み出す資産（株式、債券、不動産など）を継続的に購入するという意味です。
つみたてNISA（旧NISA）
- 楽天・全世界株式インデックス・ファンド
- SBI・V・S&P500インデックス・ファンド
最初は全世界株式へ投資していたのですが、途中からS&P500へ変更しました。全世界株式は売却せずに放置しています。
旧NISA口座は売却すると復活しないからです。
新NISA
つみたて投資枠：SBI・V・S&P500インデックス・ファンド
これは毎月定額積立をクレジットカードで積立しています。Ｖポイントが貰えるので少なくとも0.5％は還元されます。
得たＶポイントは成長投資枠の「SBI・V・全米株式インデックス・ファンド」に充てています。
以前は100円単位で買っていましたが、面倒なので1,000円未満は全て切り上げて使っています。
何故銘柄を変えるかというと、定額積立に充ててしまうと効果が分かりにくくなるため、別枠で使っています。ポイ活的な運用ですね。
成長投資枠
- SBI・V・S&P500インデックス・ファンド
- SBI・V・全米株式インデックス・ファンド（Ｖポイントを投下）
- Nasdaq100ETF（QQQ）
- ヴァンエック 半導体 ETF（SMH）
- バンガード 米国情報技術セクターETF（ VGT）
こちらは自由に買っています。
下3つは全てETFです。2024年に買いましたが、追加で買い増しはしません。
よりハイリターンを狙ってETFをNISA口座で買いましたが、それ以上の深い意味はありません。
これから伸びそうな業種を選びました。ハイテク銘柄を重視。
残りは全部「SBI・V・S&P500インデックス・ファンド」へ投下しています。
私が米国へ集中投資する理由
世界経済で覇権を握っているのは、言うまでもなく米国です。世界の基軸通貨もドルですし。良くも悪くも米国次第で世界経済が動きます。
実際、トランプ氏が関税について言及した際、日米共に株価が大きく動きました。
少なくとも、私が生きている間は米国が覇権を握り続けるからです。
米国企業は世界中でビジネスを展開しています。
実際、我々が普段使っているサービスは米国企業が提供しているものが多数あります。パソコンだけでなく、スマホ、YouTube等のサブスク等々・・・
優秀な人材も米国へ集まります。例をあげると、Googleの経営者はインド人ですからね。
米国は経済成長が見込めるだけでなく、株式投資をするための法律や制度が整備されています。
アメリカに取って代わる国として、インドが注目されますが、人口は確かに多いですが、人口増加と経済成長は必ずしもリンクしません。
インドにはカースト制度も、経済成長と投資環境の整備には足枷となるでしょう。
まとめ NISAで売るなら買うな、買うなら売るな
資産を増やすためにNISA口座で投資するのです。だからこそ、長期保有できる分散型ファンドを買うのが望ましいです。
次回は個別株等について投稿します。
